独立行政法人 国立女性教育会館

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、地位指標、意思決定といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に、「男女共同参画統計リーフレット2024」には掲載しきれなかったデータや、リーフレットの内容を補足する解説を掲載しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。（令和６年11月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、地位指標、意思決定といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を表す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に作成しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。リーフレットは英語版もあります。（令和６年８月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、地位指標、意思決定といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に、「男女共同参画統計リーフレット2023」には掲載しきれなかったデータや、リーフレットの内容を補足する解説を掲載しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。（令和６年３月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、地位指標、意思決定といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に作成しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。リーフレットは英語版もあります。（令和５年７月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、意思決定、地位指標といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に作成しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。リーフレットは英語版もあります。（令和４年８月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、意思決定、地位指標といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に作成しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。リーフレットは英語版もあります。（令和３年７月作成）

人口・世帯、教育、生活時間、労働と所得、健康・安全・社会保障、意思決定、地位指標といった日本社会の様々な分野における女性と男性の状況を示す基本データ（主として政府機関が行った公的統計データ）を基に作成しています。データに基づいた現状を把握して、男女共同参画社会形成を進めるために、ぜひご活用ください。リーフレットは英語版もあります。（令和２年８月作成）

NWECは、『男女共同参画統計データブック』や、「女性と男性に関する統計データベース」等、男女共同参画統計に長らく取組んできておりますが、データブック執筆者や、自治体のデータブックを刊行している女性関連施設関係者を編集委員として、国内外の男女共同参画統計に関する取組み等を発信する「NWEC男女共同参画統計ニュースレター」を刊行いたしました。

※2016年3月刊行の第19号で休刊いたしました。

「男女共同参画統計データブック2015－日本の女性と男性－」（男女共同参画統計研究会編、株式会社ぎょうせい、2,800円）を2015年5月に刊行しました。

本書では、社会生活を(1)人口 (2)家族と世帯 (3)労働力と就業 (4)労働条件 (5)企業 (6)生活時間と無償労働 (7)家計と資産 (8)教育と学習 (9)社会保障と社会福祉 (10)健康と保健 (11)安全と犯罪 (12)自然災害、原発事故と防災・減災 (13)意思決定 (14)意識調査の１４項目に分け、男女共同参画の現状について各種統計データを分析し、豊富な図表をもとに、わかりやすく解説しています。
社会統計の専門家が中心となってデータの収集・整理及び執筆を行っているため、初版の2003年版から「客観的な男女共同参画情報を得ることができる」として、高く評価されてきました。
男女共同参画社会形成を進めるためには、データに基づいた現状を把握することが不可欠です。ぜひ「男女共同参画統計データブック」をご活用ください。

「男女共同参画統計データブック2012－日本の女性と男性－」（独立行政法人国立女性教育会館／伊藤陽一編、株式会社ぎょうせい、2,800円）を2012年3月末に刊行しました。

本書では、社会生活を(1)人口(2)家族と世帯(3)労働力と就業(4)労働条件(5)企業(6)生活時間と無償労働(7)家計と資産(8)教育と学習(9)社会保障と社会福祉(10)健康と保健(11)安全と犯罪(12)自然災害(13)意思決定(14)意識調査の１４項目に分け、男女共同参画の現状について各種統計データを分析し、豊富な図表をもとに、わかりやすく解説しています。
社会統計の専門家が中心となってデータの収集・整理及び執筆をおこなっているため、初版の2003年版から「客観的な男女共同参画情報を得ることができる」として、高く評価されてきました。
2012年版では、最新データを提供することはもちろん、2010年12月に閣議決定された「第３次男女共同参画基本計画」の中で重視されている１５分野それぞれの 〈目標〉 〈成果達成〉 の数値目標を視野に入れております。さらに、2011年3月11日に起こった東日本大震災に対応して 「自然災害」 を、ワーク・ライフ・バランスが大きな課題となっていることから 「企業」 を取り上げたことが特徴となっています。
より現場のニーズに応えられるよう、用語解説や男女共同参画政策と関連統計事項などの附録資料や、都道府県別データも充実し掲載しています。
男女共同参画社会形成を進めるためには、データに基づいた現状を把握することが不可欠です。是非「男女共同参画統計データブック」をご活用ください。

◆お詫びと訂正
　初版に誤りがございました。　お手数ですが、正誤表をご確認の上、ご利用ください。

• 正誤表(2012.6.11)(PDF,4p)

「男女共同参画統計データブック－日本の女性と男性－2009」（独立行政法人国立女性教育会館／伊藤陽一編、株式会社ぎょうせい、2,500円）を2009年3月末に刊行しました。

本書では、社会生活を(1)人口(2)家族と世帯(3)労働力と就業(4))労働条件(5)生活時間と無償労働(6)家計と資産(7)教育と学習(8)社会保障と社会福祉(9)健康と保健(10)安全、犯罪と暴力(11)意思決定(12)意識調査の１２項目に分け、男女共同参画の現状について各種統計データを分析し、豊富な図表をもとに、わかりやすく解説しています。
社会統計の専門家が中心となってデータの収集・整理及び執筆をおこなっているため、初版の2003年版から「客観的な男女共同参画情報を得ることができる」として、高く評価されてきました。
2009年版では、最新データを提供することはもちろん、より現場のニーズに応えられるよう、用語解説や男女共同参画政策と関連統計事項などの附録資料や、都道府県別データの充実をはかり掲載しています。
男女共同参画社会形成を進めるためには、データに基づいた現状を把握することが不可欠です。是非「男女共同参画統計データブック」をご活用ください。

• 目次詳細（PDF）

平成18年度～19年度に実施した「家庭教育・次世代育成支援のためのプログラムに関する調査研究」では、すべての家庭・親へのきめ細かな支援のために、「アウトリーチ(支援を必要とする家庭・親等へ届ける支援、通常(従来)行われている枠を超えて行う支援)」に着目し、取り組み事例の収集や地域人材の育成・活用について調査・分析を行いました。
本調査研究の成果を、子育て支援者の育成・活用に関わる方々の実践に役立つようにまとめた参考資料です。（平成20年3月刊行）

「男女共同参画統計データブック2006—日本の女性と男性－」（独立行政法人国立女性教育会館／伊藤陽一編、株式会社ぎょうせい、2,500円）を2006年3月末に刊行しました。

社会生活を人口、家族と世帯、労働力と就業、労働条件、生活時間と無償労働、家計と資産、教育と学習、社会保障と社会福祉、健康と保健、安全、犯罪と暴力、意思決定、意識調査の12項目に分け、各種統計データを分析し、豊富な図表をもとに、わかりやすく解説しています。新しい課題を明確にするデータやこれまで要望の高かった都道府県別データも掲載しました。
男女共同参画社会形成を進めるためには、まず現状を把握することが必要です。そのためにデータは欠かせません。「男女共同参画統計データブック」をご活用ください。

• 目次詳細（PDF）

「男女共同参画統計データブック2003－日本の女性と男性－」（独立行政法人国立女性教育会館／伊藤陽一／杉橋やよい編、株式会社ぎょうせい、2,300円）を2003年8月に刊行しました。

女性教育指導者その他の女性教育関係者に対する研修、女性教育に対する研修、女性教育に関する専門的な調査及び研究等を行うことにより、女性教育の振興を図り、男女共同参画社会の形成の促進に資することを目的として、研修、交流、情報、調査研究の4つの事業を展開しています。
平成13年度から国内で作成されている統計データをジェンダーの視点から見直し、新たなデータ集を作成するために「ジェンダー統計に関する調査研究」を関連分野の研究者の協力を得て実施し、日本の女性と男性の状況を示す統計指標を検討しました。
本書はこの調査研究の成果を教育・学習の場で役立つものとなるよう統計データ集としてまとめたものです。生涯学習のみならず、各種事業および方策についての企画・実施の参考基礎資料として広く活用できるものです。

各種の統計資料の中から女性教育・家庭教育の現状と課題を考察する際の参考となる、基礎的な資料を選びまとめました。構成は、人口・人口動態、家族・家庭、健康・福祉、教育・学習、労働、社会的活動、女性・家族に関する意識の７つの分野と、女性の地位の国際比較としました。各分野のはじめに設けた「概説」欄では、その分野での特徴的な事柄といえるものについて解説を加え、また、各統計資料を理解する上で必要と思われる事柄についてもふれるようにしています。さらに戦後50余年の女性の変化を把握するため、できる限り昭和20年代から現在までの推移、また、必要に応じ男女の比較や国際比較を掲載しています。